有価証券報告書-第60期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、海外連結子会社は定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 10年～25年
その他 3年～5年
② 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、特許権については8年、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年)による定額法によっています。