#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物付属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～50年
構築物 7～15年
機械及び装置 8年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/10 16:52
#2 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）: (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は、米国にある賃貸用不動産の為替評価替え(4,176千円)によるものであり、主な減少額は、建物の減価償却費(3,674千円)であります。
当連結会計年度の主な増加額は、米国にある賃貸用不動産の為替評価替え(3,240千円)によるものであり、主な減少額は、建物の減価償却費(3,772千円)によるものであります。
2016/06/10 16:52
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 6～11年
工具、器具及び備品 2～10年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/10 16:52