6594 ニデック

時価

4兆6766億円

PER 予

27.31倍

2010年以降

12.03-157.35倍
（2010-2024年）

2.76倍

2010年以降

1.39-8.11倍
（2010-2024年）

1.02%

ROE 予

10.11%

ROA 予

5.22%

建物（IFRS）、リース会計基準の適用に伴う影響額、平均臨時雇用人員 - シンガポール日本電産他1件

【期間】

通期

年度	建物（IFRS）		リース会計基準の適用に伴う影響額		平均臨時雇用人員 - シンガポール日本電産		現金及び現金同等物（IFRS）
2017/03	-		-		-		3216億
2018/03	1273億		-		-		2659億	-17.3%
2019/03	1331億	+4.6%	-		-		2423億	-8.9%
2020/03	1431億	+7.5%	-		14		2070億	-14.6%
2021/03	1507億	+5.3%	-		-		2195億	+6.1%
2022/03	1611億	+6.9%	-		-		1997億	-9.1%
2023/03	1811億	+12.4%	-		-		1861億	-6.8%
2024/03	-		-		-		2170億	+16.6%

2017年3月

建物（IFRS）: -
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
平均臨時雇用人員 - シンガポール日本電産: -
現金及び現金同等物（IFRS）: 3215億8000万

2018年3月

建物（IFRS）: 1272億7800万
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
平均臨時雇用人員 - シンガポール日本電産: -
現金及び現金同等物（IFRS）: 2659億4700万

2019年3月

建物（IFRS）: 1331億4300万
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
平均臨時雇用人員 - シンガポール日本電産: -
現金及び現金同等物（IFRS）: 2422億6700万

2020年3月

建物（IFRS）: 1430億9900万
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
平均臨時雇用人員 - シンガポール日本電産: 14
現金及び現金同等物（IFRS）: 2069億8600万

2021年3月

建物（IFRS）: 1507億4100万
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
平均臨時雇用人員 - シンガポール日本電産: -
現金及び現金同等物（IFRS）: 2195億2400万

2022年3月

建物（IFRS）: 1611億2000万
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
平均臨時雇用人員 - シンガポール日本電産: -
現金及び現金同等物（IFRS）: 1996億5500万

2023年3月

建物（IFRS）: 1811億3800万
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
平均臨時雇用人員 - シンガポール日本電産: -
現金及び現金同等物（IFRS）: 1860億9800万

2024年3月

建物（IFRS）: -
リース会計基準の適用に伴う影響額: -
平均臨時雇用人員 - シンガポール日本電産: -
現金及び現金同等物（IFRS）: 2170億500万