固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 9億4610万
- 2015年3月31日 -20.05%
- 7億5644万
個別
- 2014年3月31日
- 5億7621万
- 2015年3月31日 -52.29%
- 2億7492万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)減価償却費、のれんの償却額及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額の全社は、提出会社の金額等で あります。2018/01/25 15:08
【関連情報】 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2018/01/25 15:08
有形固定資産
インターネット関連事業におけるネットワーク設備、事業用設備(工具器具備品)、及びECサイト関連事業における事業用設備(工具器具備品)であります。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 5.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2018/01/25 15:08
6.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 27,555千円 固定資産 43,491 資産合計 71,047
売上高 35,636千円 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~15年2018/01/25 15:08 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2018/01/25 15:08前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)リース資産 -千円 822千円 ソフトウェア仮勘定 - 21,091 計 - 21,913 - #6 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)減価償却費、のれんの償却額及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額の全社は、提出会社の金額等で あります。2018/01/25 15:08
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/01/25 15:08
(単位:千円) - #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに㈱アクア及び㈱ナノメディカルを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得による収入(純額)との関係は次のとおりであります。2018/01/25 15:08
※3 当連結会計年度に株式交換により新たに連結子会社となった会社の資産及び負債の主な内訳流動資産 60,375 千円 固定資産 47,063 のれん 384,780
株式交換により新たに㈱ジーンクエストを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と株式交換に伴う現金及び現金同等物の増減との関係は次のとおりであります。 - #9 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2018/01/25 15:08
当社グループは、原則として、事業用資産については事業の種類別セグメントを基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 東京都新宿区東京都中央区 処分予定資産 建物及び構築物 東京都新宿区大阪府大阪市 事業用資産 建物及び構築物、リース資産、有形固定資産その他、ソフトウェア、無形固定資産その他 東京都新宿区大阪府大阪市 - のれん
事務所移転の意思決定に伴い、処分が予定されている建物及び構築物について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額12,545千円を当連結会計年度において減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は、使用価値により算定しており、使用価値は、処分予定時まで1年未満であり、割引計算の金額の重要性が乏しいことから、割引前の処分予定時までの減価償却費相当額(687千円)としております。 - #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産は前連結会計年度末に比べて316百万円増加しました。主な増減項目は、現金及び預金(103百万円増加)及び受取手形及び売掛金(173百万円増加)です。2018/01/25 15:08
当連結会計年度末における固定資産は前連結会計年度末に比べて189百万円減少しました。主な増減項目は、のれん(130百万円増加)及び投資有価証券(456百万円減少)です。
②負債の部 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンスリース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/01/25 15:08