山一電機(6941)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 29億4289万
- 2009年3月31日 -4.43%
- 28億1266万
- 2010年3月31日 -20.7%
- 22億3057万
- 2011年3月31日 -3.64%
- 21億4947万
- 2012年3月31日 -4.43%
- 20億5430万
- 2013年3月31日 -15.31%
- 17億3979万
- 2014年3月31日 -2.89%
- 16億8950万
- 2015年3月31日 -3.75%
- 16億2618万
- 2016年3月31日 -1.88%
- 15億9556万
- 2017年3月31日 -3.49%
- 15億3992万
- 2018年3月31日 -5.47%
- 14億5562万
- 2019年3月31日 -2.68%
- 14億1657万
- 2020年3月31日 -0.05%
- 14億1586万
- 2021年3月31日 -2.56%
- 13億7967万
- 2022年3月31日 +1.46%
- 13億9975万
- 2023年3月31日 +7.57%
- 15億575万
- 2024年3月31日 +99.34%
- 30億155万
- 2025年3月31日 -0.09%
- 29億9870万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は連結調整額であります。2025/06/25 14:47
(2)セグメント資産の調整額は、全社資産40,772,396千円及び連結調整額△296,631千円であります。なお、全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、売上債権、建物及び土地であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産の取得であり、主に報告セグメントに帰属しない建物及び構築物、及び使用権資産であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額の主な内容は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は連結調整額であります。
(2)セグメント資産の調整額は、全社資産42,808,494千円及び連結調整額△356,147千円であります。なお、全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、売上債権、建物及び土地であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産の取得であり、主に報告セグメントに帰属しない建物及び構築物、及び使用権資産であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/25 14:47 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ただし、一部の連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。2025/06/25 14:47
また、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物につきましては、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/06/25 14:47
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 -千円 10,541千円 機械装置及び運搬具 6,042 6,418 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/25 14:47
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 1,420,466千円 1,450,845千円 土地 2,465,898 2,465,898
- #6 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2025/06/25 14:47
当社佐倉事業所建物及び当社佐倉事業所 岡山分室建物の解体、撤去、処分等に係る費用及び当社子会社事務所の不動産賃借契約に基づく退去時における原状回復に係る債務を資産除去債務として認識しております。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 14:47
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。