建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は、全社費用△41,010千円及び連結調整額△89,749千円であります。なお、全社費用は、報告セグメントに帰属しない研究開発費であります。
(2)セグメント資産の調整額は、全社資産18,683,807千円及び連結調整額△193,705千円であります。なお、全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、売上債権、建物及び土地であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産であります。なお、全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない建物及び構築物であります。

2015/06/24 13:18

#2 セグメント表の脚注（連結）

その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、サービス事業等を含んでおります。なお、「その他」の連結子会社1社は、平成26年10月31日に清算結了いたしました。
2.EMS事業は前連結会計年度をもって撤退しております。
3.調整額の主な内容は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は連結調整額であります。
(2)セグメント資産の調整額は、全社資産21,879,483千円及び連結調整額△167,382千円であります。なお、全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、売上債権、建物及び土地であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産の取得であり、主に報告セグメントに帰属しない機械装置及び運搬具であります。
4.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2015/06/24 13:18

#3 主要な設備の状況

2.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。
3.上記のほか、国内子会社光伸光学工業㈱土地、在外子会社プライコンマイクロエレクトロニクスINC.土地、山一電子(深圳)有限公司土地・建物等及びヤマイチエレクトロニクスドイッチェランドマニュファクチャリングGmbH土地・建物等を賃借しております。

2015/06/24 13:18

#4 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～39年
機械及び装置 8年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)につきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/24 13:18

#5 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,084千円	-千円
機械装置及び運搬具	7,229	28,647

2015/06/24 13:18

#6 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	70千円	-千円
機械装置及び運搬具	37,263	12,247

2015/06/24 13:18

#7 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,666,250千円	1,604,398千円
土地	3,157,161	3,157,161

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/24 13:18

#8 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
当社佐倉事業所建物及び当社佐倉事業所 岡山分室建物の解体、撤去、処分等に係る費用であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2015/06/24 13:18

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

ただし、一部の連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
また、当社及び国内連結子会社が平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)につきましては定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/06/24 13:18