- 6145
- 2026/09/07
- 時価
- 446億円
- PER 予
- 12.62倍
- 2010年以降
- 6.03-7422.22倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.03倍
- 2010年以降
- 0.38-3.86倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.32%
- ROE 予
- 8.16%
- ROA 予
- 5.07%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2022年3月31日
- 5億1900万
- 2023年3月31日 +21.39%
- 6億3000万
個別
- 2022年3月31日
- 3億7900万
- 2023年3月31日 +11.61%
- 4億2300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/06/29 11:54
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 役員報酬 264 百万円 279 百万円 賞与引当金繰入額 224 百万円 209 百万円 研究開発費 593 百万円 666 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、一部の連結子会社は定額法
賃貸用の有形固定資産(建物(建物附属設備を含む)、構築物)、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物は10年から50年、機械装置及び運搬具は2年から17年であります。2023/06/29 11:54 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2023/06/29 11:54
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 4 4 4 4 賞与引当金 379 423 379 423 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2023/06/29 11:54
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 投資有価証券 34百万円 50百万円 賞与引当金 115百万円 129百万円 棚卸資産評価損 349百万円 139百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 11:54
(注) 1.評価性引当額が29百万円増加しております。主な内容は、棚卸資産評価損に係る評価性引当額が増加したことによるものであります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 棚卸資産評価損 350百万円 140百万円 賞与引当金 131百万円 151百万円 長期未払金 59百万円 59百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
①仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
②原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
③貯蔵品
最終仕入原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
但し、賃貸用(建物及び構築物)、1998年4月1日以降取得の建物 (建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は建物15年から50年、構築物10年から30年、機械及び装置9年から17年であります。2023/06/29 11:54