有価証券報告書-第46期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めておりました「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた68,476千円は、「補助金収入」5,120千円は、「その他」63,356千円として組替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「減価償却費」は、金額的重要性が低下したため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。また、「その他」に含めておりました「固定資産売却損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「減価償却費」に表示していた5,633千円は、「その他」として組替え、「その他」に表示していた2,155千円は、「固定資産売却損」495千円、「その他」7,293千円として組替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めておりました「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた68,476千円は、「補助金収入」5,120千円は、「その他」63,356千円として組替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「減価償却費」は、金額的重要性が低下したため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。また、「その他」に含めておりました「固定資産売却損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「減価償却費」に表示していた5,633千円は、「その他」として組替え、「その他」に表示していた2,155千円は、「固定資産売却損」495千円、「その他」7,293千円として組替えております。