有価証券報告書-第43期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めておりました「未収消費税等」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた270,274千円は、「未収消費税等」169,533千円、「その他」307,389千円として組替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「その他」に含めておりました「為替差益」は、金額的重要性が低下したため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。また、「その他」に含めておりました「貸倒引当金戻入額」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「為替差益」に表示していた48,488千円は、「その他」として組替え、「その他」に表示していた38,498千円は、「貸倒引当金戻入額」100千円、「その他」86,887千円として組替えております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めておりました「未収消費税等」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた270,274千円は、「未収消費税等」169,533千円、「その他」307,389千円として組替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「その他」に含めておりました「為替差益」は、金額的重要性が低下したため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。また、「その他」に含めておりました「貸倒引当金戻入額」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「為替差益」に表示していた48,488千円は、「その他」として組替え、「その他」に表示していた38,498千円は、「貸倒引当金戻入額」100千円、「その他」86,887千円として組替えております。