建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 2年～40年
機械及び装置 2年～8年

2017/06/26 10:57

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)		当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	2,583	千円	342	千円
機械装置及び運搬具	103		1,740

2017/06/26 10:57

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成27年4月1日 至平成28年3月31日)

場所	用途	種類
宮崎県宮崎市	情報通信機器分野向け厚膜印刷基板用事業資産	建物、機械装置、土地 他
宮崎県都城市	プラスチックフィルムコンデンサ用事業資産	建物、機械装置 他
長野県佐久市	LCフィルタ用事業資産	機械装置 他

情報通信機器分野向け厚膜印刷基板用事業資産の建物、生産設備等について、自動車向け厚膜印刷基板の需要が採用車種の減少等により落ち込み、収益が悪化したため、将来事業計画を見直した結果、当初想定していた収益が見込めなくなりました。また、プラスチックフィルムコンデンサ用事業資産およびLCフィルタ用事業資産については、中国市場の減速等、同事業を取り巻く市場環境の変化により収益性が低下しました。よってこれらの固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(657,633千円)として特別損失に計上しました。
なお、回収可能価額は、情報通信機器分野向け厚膜印刷基板用事業資産は使用価値により測定し、将来キャッシュ・フローを5.08%で割り引いて算定しています。また、プラスチックフィルムコンデンサ用事業資産は正味売却価額を適用し、第三者による査定価格から処分費用見込額を控除して算出しています。LCフィルタ用事業資産については、使用価値により測定していますが、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値が見込めないため、回収可能価額をゼロとして算定しています。

2017/06/26 10:57

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～8年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は自社利用のソフトウエア5年です。2017/06/26 10:57