建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、平成12年7月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(主な耐用年数)

2015/09/29 9:02

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成12年7月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(主な耐用年数)
建物及び構築物 5～50年
工具、器具及び備品 2～15年
無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/09/29 9:02

#3 長期未収入金に関する注記

(4) 当連結会計年度末において当助成金の適用を受けて有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額

土地		400,000	千円
建物及び構築物		324,566
機械装置及び運搬具		8,000

2015/09/29 9:02