構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物		1,558千円		167千円
機械装置及び運搬具		8,259		19,470

2014/06/27 12:14

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	201,838千円	187,664千円
土地	183,986	183,986

担保付債務は次のとおりであります。

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期増加額の主なものは下記のとおりであります。

建物	山梨事業所	1,176,070	千円
構築物	山梨事業所	186,786
機械及び装置	組立機	184,758

3 当期減少額の主なものは下記のとおりであります。

2014/06/27 12:14

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類
南アルプス事業所(山梨県南アルプス市)山梨事業所(山梨県西八代郡市川三郷町)長野事業所(長野県北安曇郡池田町)本社(東京都多摩市)	遊休資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品

当社グループは、資産を事業用資産(コネクタ関連事業)及び遊休資産に区分し、事業用資産(コネクタ関連事業)については、コネクタ関連事業に使用している全ての固定資産が、一体となってキャッシュ・フローを生成していることから、これらを一つの資産グループとしております。また、遊休資産については個別物件単位にグルーピングしております。
上記遊休資産については、将来の具体的使用計画がないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(35,500千円)として特別損失に計上しております。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 6～11年

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