構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 4896万
- 2009年3月31日 -6.2%
- 4592万
- 2010年3月31日 -0.29%
- 4579万
- 2011年3月31日 -9.61%
- 4139万
- 2012年3月31日 -9.15%
- 3760万
- 2013年3月31日 +3.44%
- 3890万
- 2014年3月31日 +427.54%
- 2億521万
- 2015年3月31日 -16.53%
- 1億7129万
- 2016年3月31日 -16.01%
- 1億4387万
- 2017年3月31日 -15.5%
- 1億2156万
- 2018年3月31日 -15.08%
- 1億323万
- 2019年3月31日 -14.77%
- 8799万
- 2020年3月31日 -16.41%
- 7355万
- 2021年3月31日 -18.65%
- 5983万
- 2022年3月31日 -18.67%
- 4866万
- 2023年3月31日 -21.66%
- 3812万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 主として定率法によっております。2023/06/27 13:12
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2023/06/27 13:12
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 858千円 23千円 機械装置及び運搬具 0 75 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産 定率法2023/06/27 13:12
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。