構築物(純額)
個別
- 2021年3月31日
- 5983万
- 2022年3月31日 -18.67%
- 4866万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主として定率法によっております。2022/06/28 11:45
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2022/06/28 11:45
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 建物及び構築物 -千円 858千円 機械装置及び運搬具 727 0 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度において、区分掲記していた有形固定資産の「減価償却累計額」は当連結会計年度において、連結財務諸表の明瞭性を高めるため、各資産項目の金額から直接控除して表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。2022/06/28 11:45
この結果、前連結会計年度の連結財務諸表において、有形固定資産に表示していた「建物及び構築物」4,823,387千円、「減価償却累計額」△3,408,577千円、「機械装置及び運搬具」6,546,493千円、「減価償却累計額」△5,338,208千円、「工具、器具及び備品」6,886,198千円、「減価償却累計額」△6,572,029千円は、「建物及び構築物(純額)」「機械装置及び運搬具(純額)」「工具、器具及び備品(純額)」として組替えております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産 定率法2022/06/28 11:45
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。