- 6918
- 2026/09/02
- 時価
- 222億円
- PER 予
- 10.68倍
- 2010年以降
- 3.37-228.64倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.94倍
- 2010年以降
- 0.3-2.27倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.04%
- ROE 予
- 8.77%
- ROA 予
- 7.7%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2022/06/23 13:05
前事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 役員報酬 87,974 千円 91,762 千円 賞与引当金繰入額 67,989 千円 66,171 千円 役員賞与引当金繰入額 64,200 千円 66,300 千円 退職給付費用 12,329 千円 12,162 千円 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/23 13:05
(注)評価性引当額が 4,450千円減少しております。これは、預り金に係る評価性引当額の減少となります。前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) 棚卸資産評価損 18,904 千円 19,728 千円 賞与引当金 90,059 千円 88,967 千円 未払事業税 25,524 千円 22,127 千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法によって処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2. 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1) 商品及び製品:先入先出法2022/06/23 13:05