アバールデータ(6918)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億4607万
- 2009年3月31日 -38.75%
- 8947万
- 2010年3月31日 +12.34%
- 1億52万
- 2011年3月31日 +61.76%
- 1億6260万
- 2012年3月31日 +21.5%
- 1億9757万
- 2013年3月31日 -11.9%
- 1億7405万
- 2014年3月31日 +52.98%
- 2億6627万
- 2015年3月31日 +0.03%
- 2億6634万
- 2016年3月31日 +0.57%
- 2億6787万
- 2017年3月31日 +11.6%
- 2億9894万
- 2018年3月31日 -12.7%
- 2億6096万
個別
- 2008年3月31日
- 1億4607万
- 2009年3月31日 -38.75%
- 8947万
- 2010年3月31日 +12.34%
- 1億52万
- 2011年3月31日 +61.76%
- 1億6260万
- 2012年3月31日 -12.22%
- 1億4273万
- 2013年3月31日 -34.18%
- 9394万
- 2014年3月31日 +85.58%
- 1億7435万
- 2015年3月31日 -3.83%
- 1億6767万
- 2016年3月31日 -0.36%
- 1億6707万
- 2017年3月31日 +15.09%
- 1億9227万
- 2018年3月31日 +35.73%
- 2億6096万
- 2019年3月31日 -0.38%
- 2億5996万
- 2020年3月31日 +0.34%
- 2億6086万
- 2021年3月31日 +12.82%
- 2億9429万
- 2022年3月31日 -1.21%
- 2億9072万
- 2023年3月31日 +10.03%
- 3億1987万
- 2024年3月31日 +0.09%
- 3億2015万
- 2025年3月31日 -32.28%
- 2億1680万
- 2026年3月31日 -19.01%
- 1億7557万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/24 14:04
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員報酬 112,785 千円 101,792 千円 賞与引当金繰入額 50,067 千円 44,011 千円 役員賞与引当金繰入額 65,254 千円 30,358 千円 退職給付費用 14,225 千円 15,709 千円 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 14:04
(注)評価性引当額が14,166千円増加しております。これは、投資有価証券評価損に係る評価性引当額を追加計上したことに伴うものであります。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 棚卸資産評価損 43,298 千円 63,098 千円 賞与引当金 66,345 千円 55,274 千円 未払事業税 - 千円 26,927 千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動負債につきましては、主に、増加要因として、買掛金が218百万円、未払金が19百万円、未払法人税等が99百万円、未払消費税等が24百万円とそれぞれ増加しております。2026/06/24 14:04
減少要因として、支払手形が668百万円、賞与引当金が41百万円、役員賞与引当金が34百万円とそれぞれ減少しております。
この結果、390百万円減少し1,264百万円となりました。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法によって処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2. 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1) 商品及び製品:先入先出法2026/06/24 14:04