有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～80年
機械装置及び運搬具 2年～20年
工具、器具及び備品 2年～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込み利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2024/03/27 15:04

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4.固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日)	当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)
建物及び構築物	35百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	17	54

2024/03/27 15:04

#3 設備投資等の概要

当連結会計年度の設備投資の総額は、1,674百万円であります。
主なものは当社グループ各社の建物及び土地648百万円及び電気機器部品製造設備839百万円であり、内訳は次のとおりであります。

2024/03/27 15:04

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～80年
機械装置及び運搬具 2年～20年

2024/03/27 15:04

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～38年
機械装置及び運搬具 2年～7年

2024/03/27 15:04