ソフトウエア

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.金額は帳簿価額であり、建設仮勘定は含んでおりません。
2.その他の内訳は、工具、器具及び備品、ソフトウエアであります。
3.従業員数の( )は臨時雇用者数であり、年間の平均人員を外数で記載しております。

2017/03/29 15:48

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～38年
機械装置及び運搬具 2年～7年
工具、器具及び備品 2年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込み利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/03/29 15:48

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4.固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年9月1日至 平成27年8月31日)	当連結会計年度(自 平成27年9月1日至 平成28年12月31日)
工具、器具及び備品	20	7
ソフトウエア	0	1
計	58	34

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～60年
機械装置及び運搬具 2年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込み利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/03/29 15:48