助川電気工業（7711）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年9月30日: 4億7011万

個別

2008年9月30日: 5億3742万
2009年9月30日 -16.37%: 4億4943万
2010年9月30日 +2.4%: 4億6020万
2010年12月31日 -2.27%: 4億4974万
2011年3月31日 -11.8%: 3億9669万
2011年6月30日 -14.34%: 3億3982万
2011年9月30日 +28.76%: 4億3755万
2011年12月31日 -23.86%: 3億3313万
2012年3月31日 -16.21%: 2億7912万
2012年6月30日 +5.38%: 2億9413万
2012年9月30日 +37.97%: 4億582万
2012年12月31日 -15.4%: 3億4332万
2013年3月31日 -7.01%: 3億1925万
2013年6月30日 -19.54%: 2億5687万
2013年9月30日 +27.99%: 3億2878万
2013年12月31日 -50.4%: 1億6308万
2014年3月31日 +72.13%: 2億8073万
2014年6月30日 +11.57%: 3億1322万
2014年9月30日 -1.38%: 3億890万
2014年12月31日 +23.08%: 3億8019万
2015年3月31日 -10.4%: 3億4066万
2015年6月30日 +8.69%: 3億7027万
2015年9月30日 +7.82%: 3億9924万
2015年12月31日 -7.41%: 3億6966万
2016年3月31日 -10.98%: 3億2906万
2016年6月30日 -3.71%: 3億1686万
2016年9月30日 +10.71%: 3億5079万
2016年12月31日 +6.52%: 3億7365万
2017年3月31日 +3.73%: 3億8759万
2017年6月30日 -8.26%: 3億5556万
2017年9月30日 -5.14%: 3億3729万
2017年12月31日 -1.61%: 3億3186万
2018年3月31日 +6.91%: 3億5480万
2018年6月30日 -5.87%: 3億3399万
2018年9月30日 +5.74%: 3億5317万
2018年12月31日 +4.08%: 3億6758万
2019年3月31日 +3.19%: 3億7932万
2019年6月30日 +12.62%: 4億2720万
2019年9月30日 -14.75%: 3億6417万
2019年12月31日 +3.77%: 3億7790万
2020年3月31日 -6.17%: 3億5460万
2020年6月30日 -16.54%: 2億9596万
2020年9月30日 -6.59%: 2億7646万
2020年12月31日 +7.73%: 2億9782万
2021年3月31日 +0.01%: 2億9785万
2021年6月30日 +18.36%: 3億5254万
2021年9月30日 -8.92%: 3億2107万
2021年12月31日 +1.01%: 3億2431万
2022年3月31日 +0.15%: 3億2478万
2022年6月30日 +9.4%: 3億5532万
2022年9月30日 +7.64%: 3億8247万
2022年12月31日 +2.83%: 3億9331万
2023年3月31日 -17.55%: 3億2427万
2023年6月30日 +5.79%: 3億4306万
2023年9月30日 +6.24%: 3億6448万
2023年12月31日 -6.34%: 3億4138万
2024年3月31日 -13.93%: 2億9383万
2024年6月30日 +8.12%: 3億1768万
2024年9月30日 +3.85%: 3億2991万
2024年12月31日 -7.72%: 3億443万
2025年3月31日 -11.03%: 2億7084万
2025年9月30日 +1.12%: 2億7386万
2025年12月31日 -1.34%: 2億7018万

有報情報

#1 主な資産及び負債の内容（連結）

仕掛品

内容	金額(千円)
測温体	127,721
加熱機器	67,368
エネルギー関連機器	69,613
産業システム関連機器	9,159
合計	273,863

2025/12/15 14:49

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(資産)
当事業年度末における流動資産は4,687百万円となり、前事業年度末に比べ274百万円増加いたしました。これは主に売掛金が70百万円、仕掛品が56百万円減少しましたが、現金及び預金が283百万円、原材料及び貯蔵品が76百万円、契約資産が58百万円増加したことによるものであります。固定資産は2,859百万円となり、前事業年度末に比べ233百万円増加いたしました。これは主に長期貸付金が151百万円、投資有価証券が116百万円増加したことによるものであります。
この結果、総資産は7,546百万円となり、前事業年度に比べ507百万円増加いたしました。

2025/12/15 14:49

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

評価の基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1)製品・仕掛品
個別法に基づく原価法

2025/12/15 14:49