未来工業(7931)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月20日
- 1億2700万
- 2014年3月20日 +3.94%
- 1億3200万
- 2015年3月20日 +17.42%
- 1億5500万
- 2016年3月20日 +58.71%
- 2億4600万
- 2017年3月20日 +23.98%
- 3億500万
- 2018年3月20日 +5.9%
- 3億2300万
- 2019年3月20日 -9.6%
- 2億9200万
- 2020年3月20日 -0.68%
- 2億9000万
- 2021年3月20日 -5.52%
- 2億7400万
- 2022年3月20日 -3.28%
- 2億6500万
- 2023年3月20日 -5.28%
- 2億5100万
- 2024年3月20日 +8.76%
- 2億7300万
- 2025年3月20日 +37.73%
- 3億7600万
- 2026年3月20日 +4.79%
- 3億9400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)減価償却費の調整額及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に未実現利益の消去額であります。2026/06/16 9:01
【関連情報】 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次の通りであります。2026/06/16 9:01
前事業年度(自 2024年3月21日至 2025年3月20日) 当事業年度(自 2025年3月21日至 2026年3月20日) 役員株式付与引当金繰入額 34 役員株式付与引当金繰入額 36 減価償却費 219 減価償却費 276 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)減価償却費の調整額及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に未実現利益の消去額であります。2026/06/16 9:01
- #4 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/16 9:01
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/16 9:01
営業活動の結果得られた資金は7,081百万円と前連結会計年度に比べ449百万円(6.0%)の減少となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益が6,899百万円と前連結会計年度に比べ168百万円(2.3%)減少(資金減)、減価償却費が2,605百万円と前連結会計年度に比べ318百万円増加(資金増)、仕入債務の増減額が前連結会計年度は329百万円の増加であったものが、当連結会計年度は360百万円の減少となり、その差額690百万円得られた資金が減少、未払金の増減額が前連結会計年度は318百万円の増加であったものが、当連結会計年度は311百万円の減少となり、その差額629百万円得られた資金が減少、法人税等の支払額が2,209百万円と前連結会計年度に比べ601百万円減少(資金増)したことによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)