新日本無線（6911）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 457億1900万
- 2009年12月31日 -36.48%
- 290億4000万
- 2010年3月31日 +38.73%
- 402億8700万
- 2010年6月30日 -70.36%
- 119億4000万
- 2010年9月30日 +100.42%
- 239億3000万
- 2010年12月31日 +47.38%
- 352億6700万
- 2011年3月31日 +29.34%
- 456億1300万
- 2011年6月30日 -76.98%
- 105億
- 2011年9月30日 +103.73%
- 213億9200万
- 2011年12月31日 +44.7%
- 309億5400万
- 2012年3月31日 +30.1%
- 402億7200万
- 2012年6月30日 -77.42%
- 90億9400万
- 2012年9月30日 +102.82%
- 184億4400万
- 2012年12月31日 +45.79%
- 268億8900万
- 2013年3月31日 +35.43%
- 364億1700万
- 2013年6月30日 -73.36%
- 97億200万
- 2013年9月30日 +110.4%
- 204億1300万
- 2013年12月31日 +49.64%
- 305億4500万
- 2014年3月31日 +37.76%
- 420億8000万
- 2014年6月30日 -75.54%
- 102億9300万
- 2014年9月30日 +110.31%
- 216億4700万
- 2014年12月31日 +52.18%
- 329億4300万
- 2015年3月31日 +37.27%
- 452億2000万
- 2015年6月30日 -74.04%
- 117億3700万
- 2015年9月30日 +103.36%
- 238億6800万
- 2015年12月31日 +49.65%
- 357億1900万
- 2016年3月31日 +33.87%
- 478億1600万
- 2016年6月30日 -75.59%
- 116億7200万
- 2016年9月30日 +106.12%
- 240億5800万
- 2016年12月31日 +49.88%
- 360億5700万
- 2017年3月31日 +35.52%
- 488億6500万
- 2017年6月30日 -75.19%
- 121億2300万
- 2017年9月30日 +108.45%
- 252億7000万
- 2017年12月31日 +51.8%
- 383億5900万
- 2018年3月31日 +34.69%
- 516億6500万
- 2018年6月30日 -76.49%
- 121億4600万
個別
- 2009年3月31日
- 372億9500万
- 2010年3月31日 -10.34%
- 334億3900万
- 2011年3月31日 +3.89%
- 347億4100万
- 2012年3月31日 -14.17%
- 298億1700万
- 2013年3月31日 +3.6%
- 308億8900万
- 2014年3月31日 +14.91%
- 354億9400万
- 2015年3月31日 +5.38%
- 374億200万
- 2016年3月31日 +13.13%
- 423億1200万
- 2017年3月31日 +1.23%
- 428億3300万
- 2018年3月31日 +2.92%
- 440億8200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における四半期情報等2018/06/28 11:18
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 12,123 25,270 38,359 51,665 税金等調整前四半期(当期)純利益(百万円) 132 878 1,494 2,849 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「マイクロ波製品」は、主に民生機器メーカー向けに販売する電子管、通信関連事業者向けに販売する衛星通信用コンポーネント等を生産しております。「電子デバイス製品」は、主に通信、車載、音響、その他多様な民生機器メーカー向けに販売する電子デバイスを生産しております。2018/06/28 11:18
2. 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社
非連結子会社数 2社
非連結子会社名
NJR KOREA CO.,LTD.
NJR Europe GmbH
(連結の範囲から除いた理由)
上記2社の各社および合計の総資産、売上高、当期純損益および利益剰余金等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2018/06/28 11:18 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 2018/06/28 11:18
顧客の名称又は氏名 関連するセグメント名 売上高合計 マイクロ波製品 電子デバイス製品 三菱電機㈱ 35 4,265 4,301 - #5 事業等のリスク
- ② 為替によるリスク2018/06/28 11:18
当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は下表のとおりであります。当社グループの海外売上高は、主として米ドル建であることから、為替レートの変動が業績に影響を及ぼす恐れがあります。当社グループでは為替予約により為替レートの変動によるリスクの影響を最小限に留める等の措置を講じておりますが、そのリスクを完全に回避できるものではありません。
- #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2018/06/28 11:18 - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注)「その他アジア」の金額は、日本、中国および韓国を除いたアジア地域の売上高であります。2018/06/28 11:18
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- このような経済状況の中、当社グループでは2017年4月1日付で組織変更を行い、車載、産業機器市場向けの電子デバイス事業部、スマートフォンを中心とした通信機器市場向けの通信デバイス事業部、衛星通信市場向けのマイクロ波事業部の3事業部制のもと、事業展開を進めてまいりました。2018/06/28 11:18
当連結会計年度の当社グループの業績は、主力の電子デバイス製品は、通信機器向けの売上が大幅に減少しましたが、車載・産業機器向け等の売上が好調に推移し前年度と比べて増加しました。また、マイクロ波製品は衛星通信用コンポーネントが好調に推移しました。これにより、全体として売上高は前年度と比べて増加しました。
また、親会社株主に帰属する当期純利益は、連結子会社佐賀エレクトロニックス株式会社において退職金制度改定に伴う退職給付債務の減少により、特別利益が発生したことから増加いたしました。 - #9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2018/06/28 11:18
前事業年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 当事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 売上高 6,104百万円 5,861百万円 仕入高 11,846 11,914
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
