顧客の名称又は氏名		関連するセグメント名			売上高合計
		マイクロ波管・周辺機器	マイクロ波応用製品	電子デバイス

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)

2015/06/26 10:58

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(1)リース資産の内容
有形固定資産
主として、電子デバイス部門における事務用機器(工具、器具及び備品)であります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 2～15年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 3～5年
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 10:58

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	1百万円	2百万円
工具、器具及び備品	2	4
土地	―	947
合計	3	954

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#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	4百万円	17百万円
機械装置及び運搬具	3	1
工具、器具及び備品	3	2
建設仮勘定	―	0
ソフトウエア	0	0
合計	12	23

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#6 担保に供している資産の注記（連結）

前連結会計年度(平成26年3月31日)
(1)上記の有形固定資産(建物、土地)には長期借入金6,220百万円の担保として極度額6,220百万円の共同根抵当権が設定されております。
(2)上記の投資有価証券には長期借入金6,220百万円の担保として根質権が設定されております。

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#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産

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#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#9 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1. 繰延税金資産・負債の主な発生原因別内訳

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
繰延税金負債
(2)固定資産・負債の部
繰延税金資産

e>前事業年度
(平成26年3月31日)当事業年度

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#10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(平成26年3月31日)当連結会計年度
(平成27年3月31日)(1)流動資産・負債の部繰延税金資産繰延税金負債

	42百万円37
	―
(2)固定資産・負債の部
繰延税金資産

(2)固定資産・負債の部繰延税金資産繰延税金負債2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との主な差異原因

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#11 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「有形固定資産売却損益(△は益)」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△3百万円は、「有形固定資産売却損益(△は益)」△3百万円として組み替えております。

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#12 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(1)重要な会計方針及び見積り
当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。この連結財務諸表の作成に当たりましては、資産・負債及び収益・費用の数値に影響を与えるいくつかの重要な評価、判断、見積りを行っております。たな卸資産の評価、固定資産の減損、繰延税金資産の回収可能性判断、貸倒引当金、退職給付に係る資産及び負債等の計上等について過去の実績や状況に応じ合理的と考えられる様々な方法により評価、判断、見積りを行っておりますが、これらの評価、判断、見積りは不確実性を伴うため、実際の結果と異なる場合があります。
(2)財政状態の分析

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#13 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

3.当該資産除去債務の総額の増減

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
期首残高	53百万円	53百万円
有形固定資産の取得に伴う増加額	―	1
時の経過による調整額	0	0

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#14 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(有形固定資産)(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 2～20年
(無形固定資産)(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 3～10年
(リース資産)
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 10:58