建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/03/30 16:08

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―千円	88千円
機械装置及び運搬具	577千円	24千円

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#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

過年度に取得した有形固定資産について、国庫補助金による圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
圧縮記帳額	10,190千円	10,190千円
(うち、建物及び構築物)	(10,190千円)	(10,190千円)

2016/03/30 16:08

#4 有形固定資産等明細表（連結）

具、器具及び備品の主な増加は、製品検査用測定器及び開発設備、デモ機100,264千円であります。
2.国庫補助金による有形固定資産の圧縮記帳累計額は、建物10,190千円であります。

2016/03/30 16:08

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/03/30 16:08