- 6912
- 2026/10/09
- 時価
- 248億円
- PER 予
- 13.01倍
- 2010年以降
- 赤字-37.54倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.49倍
- 2010年以降
- 0.4-1.35倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.09%
- ROE 予
- 11.46%
- ROA 予
- 9.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 4515万
- 2018年3月31日 +34.75%
- 6084万
個別
- 2017年3月31日
- 4377万
- 2018年3月31日 +34.68%
- 5896万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- また、平成19年3月31日以前に取得した有形固定資産については、償却可能限度額まで償却が終了した事業年度の翌事業年度から5年間にわたり備忘価額まで均等償却する方法によっております。2018/06/28 15:58
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書について、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△38,229千円は、「保険積立金の増減額(△は増加)」△40,458千円、「その他」2,229千円として組み替えております。2018/06/28 15:58
(2)「定期預金の純増減額(△は増加)」及び「無形固定資産の取得による支出」
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて掲記しておりました「定期預金の純増減額(△は増加)」及び「無形固定資産の取得による支出」は、当連結会計年度より明瞭性を高めることを目的として、区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- また、平成19年3月31日以前に取得した有形固定資産については、償却可能限度額まで償却が終了した連結会計年度の翌連結会計年度から5年間にわたり備忘価額まで均等償却する方法によっております。2018/06/28 15:58
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。