建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/06/26 16:10

#2 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）

1979年4月	株式会社第一勧業銀行(現株式会社みずほ銀行)入行
2019年6月	中央不動産株式会社内部監査部理事(現任)
2020年4月	中央日本土地建物グループ株式会社内部監査部理事(現任)

2020/06/26 16:10

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/06/26 16:10