建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は以下のとおりであります。また、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。

建物及び構築物	10～40年
工具、器具及び備品	3～15年
機械装置及び運搬具	2～13年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2017/06/29 13:25

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)		当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	4,745千円		3,024千円
機械装置及び運搬具	445千円		853千円

2017/06/29 13:25