建物(純額)
個別
- 2021年3月31日
- 11億3700万
- 2022年3月31日 +7.56%
- 12億2300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法によっております。2022/06/22 13:44
ただし、2005年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
海外連結子会社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2022/06/22 13:44
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 建物及び構築物 15 百万円 11 百万円 機械装置及び運搬具 34 百万円 52 百万円 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度において、区分掲記していた有形固定資産の「減価償却累計額」は当連結会計年度において、連結財務諸表の明瞭性を高めるため、各資産項目の金額から直接控除して表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。2022/06/22 13:44
この結果、前連結会計年度の連結財務諸表において、有形固定資産に表示していた「建物及び構築物」7,958百万円、「減価償却累計額」△3,470百万円、「機械装置及び運搬具」30,784百万円、「減価償却累計額」△16,871百万円、「工具、器具及び備品」16,387百万円、「減価償却累計額」△12,826百万円は、「建物及び構築物」「機械装置及び運搬具」「工具、器具及び備品」として組替えております。
(連結損益計算書関係) - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2022/06/22 13:44
ただし、2005年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。