有価証券報告書-第64期(平成25年5月1日-平成26年4月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として、建物(附属設備を除く)については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
定額法を採用しております。