(注)当社グループは、モータおよびポンプ事業の単一セグメントであるため、関連するセグメント名の記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)及び当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)

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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

ース資産の内容
有形固定資産
主として、機械工作設備および測定装置(「機械装置及び運搬具」、「工具、器具及び備品」)であります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～47年
機械及び装置 4～9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/22 10:17

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	2,221千円	33千円
工具、器具及び備品	579	-
計	2,801	33

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#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	36千円	1,425千円
機械装置及び運搬具	3,393	3,881
工具、器具及び備品	952	1,614
解体撤去費用	-	8,068
計	4,381	14,990

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#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産

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#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#8 業績等の概要

流動資産につきましては、前連結会計年度末と比べ8億37百万円増加しております。これは主に受取手形及び売掛金が4億84百万円減少した一方、現金及び預金が6億84百万円、電子記録債権が6億63百万円増加したことによるものであります。
固定資産につきましては、前連結会計年度末と比べ3億20百万円増加しております。これは主に有形固定資産が3億42百万円増加したことによるものであります。
負債につきましては、前連結会計年度末と比べ7億16百万円増加しております。これは主に借入金が5億59百万円、退職給付に係る負債が1億77百万円増加したことによるものであります。

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#9 製造原価明細書（連結）

※2.他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当事業年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
固定資産勘定へ振替	28,250千円	24,161千円
研究開発費へ振替	10,664	13,750

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#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社および国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は所在地国の会計基準に基づく定額法によっております。
ただし、連結財務諸表提出会社および国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～47年
機械装置及び運搬具 4～9年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社および国内連結子会社は定額法を採用しております。
在外連結子会社は所在地国の会計基準に基づく定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/22 10:17