(注)当社グループは、モータおよびポンプ事業の単一セグメントであるため、関連するセグメント名の記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)および当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)

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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

ース資産の内容
有形固定資産
主として、機械工作設備および測定装置(「機械装置及び運搬具」、「工具、器具及び備品」)であります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～47年
機械及び装置 2～9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 9:09

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度 (自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
機械装置及び運搬具	397千円	2,564千円
計	397	2,564

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#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度 (自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	7,742千円	5,371千円
機械装置及び運搬具	3,082	2,801
工具、器具及び備品	1,309	1,960
解体撤去費用	4,881	7,948
電話加入権	548	-
計	17,565	18,082

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#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産

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#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産につきましては、前連結会計年度末と比べ5億25百万円減少しております。これは主に商品及び製品が1億65百万円、電子記録債権が1億42百万円増加したものの、受取手形及び売掛金が8億55百万円減少したことによるものであります。
固定資産につきましては、前連結会計年度末と比べ7億11百万円増加しております。これは主に建物及び構築物が5億49百万円増加したことによるものであります。
負債につきましては、前連結会計年度末と比べ1億51百万円減少しております。これは主に借入金が2億8百万円増加したものの、支払手形及び買掛金が3億37百万円、電子記録債務が1億32百万円減少したことによるものであります。

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#9 製造原価明細書（連結）

※2.他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
固定資産勘定へ振替	29,289千円	45,207千円
研究開発費へ振替	12,255	17,254

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#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社および国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。

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#11 重要な会計方針、財務諸表（連結）

最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)

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#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社および国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、連結財務諸表提出会社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～47年
機械装置及び運搬具 2～9年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 9:09