売上高
連結
- 2021年3月31日
- 129億2681万
- 2022年3月31日 +32.27%
- 170億9874万
個別
- 2021年3月31日
- 112億1427万
- 2022年3月31日 +24.87%
- 140億329万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2022/06/24 9:51
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(千円) 3,812,051 7,871,090 12,337,882 17,098,746 税金等調整前四半期(当期)純利益(千円) 287,678 580,619 774,330 1,056,815 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2022/06/24 9:51
2.地域ごとの情報モータ ポンプ 合計 外部顧客への売上高(千円) 5,230,239 7,696,571 12,926,811
(1)売上高 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2022/06/24 9:51
(注)当社グループは、モータおよびポンプ事業の単一セグメントであるため、関連するセグメント名の記載を省略しております。顧客の名称又は氏名 売上高(千円) SMC株式会社 2,458,910 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2022/06/24 9:51
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報部門別の名称 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) その他の収益(千円) - 外部顧客への売上高(千円) 17,098,746
(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)の「重要な収益および費用の計上基準」に記載のとおりであります。 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。2022/06/24 9:51
- #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2022/06/24 9:51
当社グループは、経営指標として売上高営業利益率を重視しております。高付加価値商品の開発および販売を進め、企業の収益性を示す指標である売上高営業利益率の向上を目指してまいります。
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 一方、部材の需給ひっ迫や資源価格の高値推移が続き、材料コストが上昇する中、部材の安定調達に努めるとともに、生産拠点の再編を図り設備稼働率と労働生産性を高め、更に間接費用の削減を進めるなど利益確保に努めてまいりました。2022/06/24 9:51
この結果、当連結会計年度の売上高は170億98百万円(前期比132.3%)となりました。
営業利益は8億6百万円(前期比209.4%)、経常利益は9億39百万円(前期比160.9%)となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は8億84百万円(前期比219.8%)となりました。 - #8 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2022/06/24 9:51
モータ ポンプ 合計 外部顧客への売上高(千円) 7,450,011 9,648,735 17,098,746 - #9 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2022/06/24 9:51
一部の関係会社は2022年3月31日現在で債務超過となっているため、当該関係会社に対する長期貸付金245,233千円について将来の業績予測に基づく回収可能性を勘案して貸倒引当金120,000千円を計上しております。当該関係会社の事業計画における将来の業績予測については、売上高は半導体製造装置用ポンプの受注増加や産業機械向けモータの需要回復、原材料は需給逼迫による価格高騰といった市況推移の見込み等の重要な仮定を用いております。
長期貸付金の回収可能性は、当該関係会社の事業計画の達成状況に依存し、実績が見積りと異なった場合、翌事業年度において貸倒引当金の追加計上を要するなど計上金額に重要な影響を与える可能性があります。 - #10 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2022/06/24 9:51
事業計画により見積もられた将来の課税所得に基づき、繰延税金資産を計上しております。事業計画における業績予測については、売上高は半導体製造装置用ポンプの受注増加や産業機械向けモータの需要回復、原材料は需給逼迫による価格高騰といった市況推移の見込み等の重要な仮定を用いております。
繰延税金資産の回収可能性は、「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」(企業会計基準委員会 企業会計基準適用指針第26号)で示されている会社分類の妥当性、将来の課税所得の十分性、将来減算一時差異の将来解消見込年度のスケジューリング等に依存し、実際に生じた時期および金額が見積りと異なった場合、翌連結会計年度において繰延税金資産を認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。 - #11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2022/06/24 9:51
前事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 448,738千円 480,484千円 仕入高 3,746,745 3,793,035 - #12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2022/06/24 9:51
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。