- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注)当社グループは、モータおよびポンプ事業の単一セグメントであるため、関連するセグメント名の記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)および当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2023/06/21 9:32- #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
ース資産の内容
有形固定資産
主として、機械工作設備および測定装置(「機械装置及び運搬具」、「工具、器具及び備品」)であります。
2023/06/21 9:32- #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社および国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、連結財務諸表提出会社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6~47年
機械装置及び運搬具 2~9年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/21 9:32 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
| 前連結会計年度
(自 2021年4月1日
至 2022年3月31日) | 当連結会計年度
(自 2022年4月1日
至 2023年3月31日) |
| 建物及び構築物 | 80,074千円 | -千円 |
| 工具、器具及び備品 | - | 4,649 |
| 土地 | 42,301 | - |
| その他 | 2,756 | 589 |
| 計 | 125,132 | 5,239 |
2023/06/21 9:32 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
| 前連結会計年度
(自 2021年4月1日
至 2022年3月31日) | 当連結会計年度
(自 2022年4月1日
至 2023年3月31日) |
| 機械装置及び運搬具 | 308千円 | 997千円 |
| 工具、器具及び備品 | 2,042 | 2,129 |
| 解体撤去費用 | 3,308 | 3,095 |
| その他 | - | 0 |
| 計 | 5,659 | 6,222 |
2023/06/21 9:32 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2)有形固定資産
2023/06/21 9:32- #7 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2023/06/21 9:32- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
流動資産につきましては、前連結会計年度末と比べ23億18百万円増加し、134億82百万円となりました。これは主に現金及び預金が17億13百万円、仕掛品が3億47百万円増加したことによるものであります。
固定資産につきましては、前連結会計年度末と比べ4億29百万円増加し、69億45百万円となりました。これは主にリース資産が1億70百万円、投資有価証券が1億48百万円ならびに土地が68百万円増加したことによるものであります。
負債につきましては、前連結会計年度末と比べ19億95百万円増加し、93億5百万円となりました。これは主に長期借入金が14億14百万円、リース債務が1億76百万円ならびに短期借入金が1億29百万円増加したことによるものであります。
2023/06/21 9:32- #9 製造原価明細書(連結)
※2.他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。
| 前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) | 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) |
| 固定資産勘定へ振替 | 59,627千円 | 60,339千円 |
| 研究開発費へ振替 | 32,347 | 12,376 |
2023/06/21 9:32- #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社および国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
2023/06/21 9:32- #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
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