(注)当社グループは、モータおよびポンプ事業の単一セグメントであるため、関連するセグメント名の記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)および当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)

2026/06/22 10:15

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

ース資産の内容
有形固定資産
主として、機械工作設備および測定装置(「機械装置及び運搬具」、「工具、器具及び備品」)であります。

2026/06/22 10:15

#3 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社および国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、連結財務諸表提出会社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～47年
機械装置及び運搬具 2～9年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/22 10:15

#4 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度 (自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
機械装置及び運搬具	1,031千円	173千円

2026/06/22 10:15

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度 (自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
機械装置及び運搬具	428千円	213千円
工具、器具及び備品	3,842	-
計	4,271	213

2026/06/22 10:15

#6 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度 (自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具	67千円 431	0千円 637
工具、器具及び備品	3,271	683
解体撤去費用	1,370	15,746
計	5,141	17,067

2026/06/22 10:15

#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産

2026/06/22 10:15

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2026/06/22 10:15

#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

流動資産につきましては、前連結会計年度末と比べ8億42百万円増加し、116億71百万円となりました。これは主に電子記録債権が2億73百万円減少したものの、現金及び預金が6億43百万円、仕掛品が2億2百万円増加、ならびにその他が1億33百万円増加したことによるものであります。
固定資産につきましては、前連結会計年度末と比べ6億25百万円増加し、83億4百万円となりました。これは主に建設仮勘定が13億47百万円減少したものの、建物及び構築物が16億95百万円、リース資産が1億82百万円増加、ならびに投資有価証券が1億68百万円増加したことによるものであります。
負債につきましては、前連結会計年度末と比べ7億60百万円増加し、73億71百万円となりました。これは主に固定負債のリース債務が1億85百万円、未払法人税等が1億63百万円、ならびに流動負債のその他が4億4百万円増加したことによるものであります。

2026/06/22 10:15

#10 製造原価明細書（連結）

※2.他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
固定資産勘定へ振替	47,829千円	37,184千円
研究開発費へ振替	10,896	17,485

2026/06/22 10:15

#11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社および国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。

2026/06/22 10:15

#12 重要な会計方針、財務諸表（連結）

最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)

2026/06/22 10:15