建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～38年
機械及び装置 5～9年

2018/06/25 9:10

#2 固定資産処分損の注記

※4.固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	180千円	0千円
機械装置及び運搬具	1,762	17,969

2018/06/25 9:10

#3 固定資産圧縮損の注記

※5.固定資産圧縮損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	4,625千円	-千円

2018/06/25 9:10

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、12,395百万円(同15.1%増)となりました。建物及び構築物の増加829百万円(同25.6%増)、機械装置及び運搬具の増加349百万円(同16.6%増)及び建設仮勘定の増加223百万円(同52.0%増)が主な要因であります。
(流動負債)

2018/06/25 9:10

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物
…10～38年
機械装置及び運搬具
…5～9年
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 9:10