営業債権の増減額(△は増加)、持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高、棚卸資産
2015年3月
2018年3月
- 営業債権の増減額(△は増加)
- -73億4100万
- 持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高
- -
- 棚卸資産
- 409億7500万
2019年3月
- 営業債権の増減額(△は増加)
- -119億8800万
- 持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高
- -
- 棚卸資産
- 402億3100万
2020年3月
- 営業債権の増減額(△は増加)
- -44億2300万
- 持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高
- -
- 棚卸資産
- 483億300万
2021年3月
- 営業債権の増減額(△は増加)
- -90億6600万
- 持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高
- -
- 棚卸資産
- 469億8500万
2022年3月
- 営業債権の増減額(△は増加)
- -102億9700万
- 持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高
- -
- 棚卸資産
- 619億4400万
2023年3月
- 営業債権の増減額(△は増加)
- -29億8000万
- 持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高
- -
- 棚卸資産
- 733億1000万
2024年3月
- 営業債権の増減額(△は増加)
- -219億8700万
- 持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高
- -
- 棚卸資産
- 791億2300万