棚卸資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2018年3月31日
- 409億7500万
- 2019年3月31日 -1.82%
- 402億3100万
- 2020年3月31日 +20.06%
- 483億300万
- 2021年3月31日 -2.73%
- 469億8500万
- 2022年3月31日 +31.84%
- 619億4400万
- 2023年3月31日 +18.35%
- 733億1000万
- 2024年3月31日 +7.93%
- 791億2300万
有報情報
- #1 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注)1.セグメント利益の調整額△3,547百万円には、棚卸資産の調整額△3,503百万円、固定資産の調整額△42百万円等が含まれております。2024/06/21 13:44
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 注記事項-棚卸資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 8.棚卸資産2024/06/21 13:44
棚卸資産の内訳は、以下のとおりであります。
- #3 注記事項-法人所得税、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2024/06/21 13:44
(注)「2.作成の基礎(5)会計方針の変更」に記載のとおり、改訂IAS12号を遡及的に適用し、前連結会計年度を修正再表示しております。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 貸倒引当金 502 309 棚卸資産 1,257 1,244 未実現利益消去額 5,703 7,041
繰延税金資産(負債)の純額の増減は、以下のとおりであります。 - #4 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (7) 棚卸資産2024/06/21 13:44
棚卸資産は取得原価又は正味実現可能価額のいずれか低い金額で認識しております。取得原価は主として平均法に基づいて算定しており、購入原価、加工費並びに現在の場所及び状態に至るまでに要した全ての費用を含んでおります。正味実現可能価額は、通常の事業の過程における予想売価から、完成までに要する見積原価及び見積販売費用を控除した額であります。
(8) 有形固定資産 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/21 13:44
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 賞与引当金 1,217百万円 1,230百万円 棚卸資産 319 425 未払事業税 595 555
- #6 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
- ⑤【連結キャッシュ・フロー計算書】2024/06/21 13:44
(単位:百万円) 前渡金の増減額(△は増加) △983 474 棚卸資産の増減額(△は増加) △10,558 △1,676 営業債務の増減額(△は減少) △13 1,274 - #7 連結財政状態計算書(IFRS)(連結)
- ①【連結財政状態計算書】2024/06/21 13:44
(単位:百万円) 営業債権及びその他の債権 7,15,29 126,319 157,067 棚卸資産 8 73,310 79,123 その他の短期金融資産 18,29 875 1,310 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
商品、製品、仕掛品及び原材料
総平均法による原価法
なお、貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~50年
機械及び装置 5~11年
工具、器具及び備品 2~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウエア
市場販売目的のソフトウエア
販売見込期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい金額を計上しております。
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(3~10年)に基づいております。2024/06/21 13:44