減価償却費
連結
- 2013年3月31日
- 23億9200万
- 2014年3月31日 +25.25%
- 29億9600万
- 2015年3月31日 +21.33%
- 36億3500万
- 2016年3月31日 +11.69%
- 40億6000万
個別
- 2013年3月31日
- 16億900万
- 2014年3月31日 +4.23%
- 16億7700万
- 2015年3月31日 +20.63%
- 20億2300万
- 2016年3月31日 +13.4%
- 22億9400万
- 2017年3月31日 -0.78%
- 22億7600万
- 2018年3月31日 +3.25%
- 23億5000万
- 2019年3月31日 +3.02%
- 24億2100万
- 2020年3月31日 +11.98%
- 27億1100万
- 2021年3月31日 +6.46%
- 28億8600万
- 2022年3月31日 +3.05%
- 29億7400万
- 2023年3月31日 +59.08%
- 47億3100万
- 2024年3月31日 +52.36%
- 72億800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2024/06/21 13:44
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 退職給付費用 292 452 減価償却費 4,731 7,208 研究開発費 28,670 29,781 - #2 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2024/06/21 13:44
3.減価償却費及び償却費の調整額△830百万円は、セグメント間取引に係る調整額であります。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #3 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2024/06/21 13:44
(注)リース負債の測定に含めていない変動リース料に係る費用であります。前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物 4,637 5,169
使用権資産の帳簿価額の内訳は以下のとおりであります。 - #4 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書上、「売上原価」、「販売費及び一般管理費」及び「研究開発費」に計上しております。2024/06/21 13:44
有形固定資産残高のうちオペレーティング・リースの対象となっている金額は、以下のとおりであります。 - #5 注記事項－費用の性質別内訳、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 主な費用の性質に関する情報は、以下のとおりであります。2024/06/21 13:44
(単位:百万円) 人件費 109,173 128,481 減価償却費及び償却費 31,807 35,888 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は、以下のとおりであります。2024/06/21 13:44
<営業活動によるキャッシュ・フロー>営業活動の結果得られた資金は、63,905百万円(前期比4,929百万円減)となりました。この主な要因は、税引前利益が74,600百万円(前期比5,887百万円増)、減価償却費及び償却費が35,888百万円(前期比4,081百万円増)、営業債権の増加額が21,987百万円(前期比19,007百万円増)、法人所得税の支払額が28,974百万円(前期比4,693百万円増)となったこと等によるものであります。
<投資活動によるキャッシュ・フロー>投資活動の結果使用した資金は、54,970百万円(前期比3,218百万円増)となりました。この主な要因は、有形固定資産の取得による支出が25,610百万円(前期比8,125百万円増)、無形資産の取得による支出が24,581百万円(前期比439百万円減)、資本性金融商品の取得による支出が4,026百万円(前期比1,162百万円減)となったこと等によるものであります。 - #7 連結キャッシュ・フロー計算書（IFRS）（連結）
- ⑤【連結キャッシュ・フロー計算書】2024/06/21 13:44
(単位:百万円) 税引前利益 68,713 74,600 減価償却費及び償却費 31,807 35,888 減損損失 11 2,368 2,210