6869 シスメックス

時価

1兆6395億円

PER 予

29.53倍

2010年以降

14.52-87.15倍
（2010-2024年）

3.76倍

2010年以降

1.6-9.83倍
（2010-2024年）

1.15%

ROE 予

12.73%

ROA 予

8.89%

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高、法人所得税費用（IFRS）、自己株式の取得他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高		法人所得税費用（IFRS）		自己株式の取得		減価償却累計額
2008/03	-		-		-		-94.1億
2009/03	-		-		-		-90.3億	赤縮
2010/03	-		-		-		-97.7億	赤拡
2011/03	-		-		-		-107億	赤拡
2012/03	-		-		-		-118億	赤拡
2013/03	-		-		-4百万		-126億	赤拡
2014/03	-		-		-10百万	赤拡	-139億	赤拡
2015/03	19百万		-		-10百万	±0%	-156億	赤拡
2016/03	-		-		-4百万	赤縮	-174億	赤拡
2017/03	-		-		-3百万	赤縮	-
2018/03	-		190億		-6百万	赤拡	-
2019/03	-		168億	-11.8%	-6百万	±0%	-
2020/03	-		146億	-12.9%	-3百万	赤縮	-
2021/03	-		149億	+2.1%	-1百万	赤縮	-
2022/03	-		203億	+35.8%	-4百万	赤拡	-
2023/03	-		230億	+13.4%	-1百万	赤縮	-
2024/03	-		248億	+8%	-		-

2008年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -
減価償却累計額: -94億1400万

2009年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -
減価償却累計額: -90億3000万

2010年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -
減価償却累計額: -97億6700万

2011年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -
減価償却累計額: -106億6600万

2012年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -
減価償却累計額: -117億8200万

2013年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -400万
減価償却累計額: -125億6300万

2014年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -1000万
減価償却累計額: -139億

2015年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: 1900万
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -1000万
減価償却累計額: -155億8200万

2016年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -400万
減価償却累計額: -174億3900万

2017年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -300万
減価償却累計額: -

2018年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 190億4000万
自己株式の取得: -600万
減価償却累計額: -

2019年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 167億8900万
自己株式の取得: -600万
減価償却累計額: -

2020年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 146億1900万
自己株式の取得: -300万
減価償却累計額: -

2021年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 149億3000万
自己株式の取得: -100万
減価償却累計額: -

2022年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 202億7400万
自己株式の取得: -400万
減価償却累計額: -

2023年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 229億8800万
自己株式の取得: -100万
減価償却累計額: -

2024年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 248億2600万
自己株式の取得: -
減価償却累計額: -