6869 シスメックス

時価

1兆6867億円

PER 予

30.38倍

2010年以降

14.52-87.15倍
（2010-2024年）

3.87倍

2010年以降

1.6-9.83倍
（2010-2024年）

1.12%

ROE 予

12.73%

ROA 予

8.89%

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高、法人所得税費用（IFRS）、自己株式の取得他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高		法人所得税費用（IFRS）		自己株式の取得		関係会社株式
2008/03	-		-		-		172億
2009/03	-		-		-		183億	+6.8%
2010/03	-		-		-		183億	+0%
2011/03	-		-		-		193億	+5.1%
2012/03	-		-		-		192億	-0.5%
2013/03	-		-		-4百万		196億	+2%
2014/03	-		-		-10百万	赤拡	241億	+23.2%
2015/03	19百万		-		-10百万	±0%	261億	+8.4%
2016/03	-		-		-4百万	赤縮	270億	+3.3%
2017/03	-		-		-3百万	赤縮	337億	+24.7%
2018/03	-		190億		-6百万	赤拡	431億	+28.1%
2019/03	-		168億	-11.8%	-6百万	±0%	452億	+4.9%
2020/03	-		146億	-12.9%	-3百万	赤縮	503億	+11.3%
2021/03	-		149億	+2.1%	-1百万	赤縮	506億	+0.4%
2022/03	-		203億	+35.8%	-4百万	赤拡	506億	±0%
2023/03	-		230億	+13.4%	-1百万	赤縮	499億	-1.2%
2024/03	-		248億	+8%	-		-

2008年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -
関係会社株式: 171億5700万

2009年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -
関係会社株式: 183億2100万

2010年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -
関係会社株式: 183億2700万

2011年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -
関係会社株式: 192億7000万

2012年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -
関係会社株式: 191億7900万

2013年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -400万
関係会社株式: 195億6000万

2014年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -1000万
関係会社株式: 241億600万

2015年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: 1900万
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -1000万
関係会社株式: 261億2200万

2016年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -400万
関係会社株式: 269億8700万

2017年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
自己株式の取得: -300万
関係会社株式: 336億6600万

2018年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 190億4000万
自己株式の取得: -600万
関係会社株式: 431億1300万

2019年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 167億8900万
自己株式の取得: -600万
関係会社株式: 452億3600万

2020年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 146億1900万
自己株式の取得: -300万
関係会社株式: 503億3300万

2021年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 149億3000万
自己株式の取得: -100万
関係会社株式: 505億5500万

2022年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 202億7400万
自己株式の取得: -400万
関係会社株式: 505億5500万

2023年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 229億8800万
自己株式の取得: -100万
関係会社株式: 499億3600万

2024年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 248億2600万
自己株式の取得: -
関係会社株式: -