トミタ電機(6898)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産賃貸事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年1月31日
- 4375万
- 2013年4月30日 -74.24%
- 1127万
- 2013年7月31日 +97.74%
- 2228万
- 2013年10月31日 +49.9%
- 3340万
- 2014年1月31日 +36.1%
- 4546万
- 2014年4月30日 -73.77%
- 1192万
- 2014年7月31日 +97.01%
- 2349万
- 2014年10月31日 +49%
- 3500万
- 2015年1月31日 +32.48%
- 4637万
- 2015年4月30日 -76.84%
- 1074万
- 2015年7月31日 +102.71%
- 2177万
- 2015年10月31日 +49.5%
- 3255万
- 2016年1月31日 +33.28%
- 4338万
- 2016年4月30日 -75.15%
- 1078万
- 2016年7月31日 +99.74%
- 2153万
- 2016年10月31日 +50%
- 3229万
- 2017年1月31日 +31.08%
- 4233万
- 2017年4月30日 -74.27%
- 1089万
- 2017年7月31日 +110.38%
- 2292万
- 2017年10月31日 +44.88%
- 3320万
- 2018年1月31日 +36.58%
- 4535万
- 2018年4月30日 -73.82%
- 1187万
- 2018年7月31日 +102.83%
- 2408万
- 2018年10月31日 +49.29%
- 3596万
- 2019年1月31日 +33.15%
- 4788万
- 2019年4月30日 -76.27%
- 1136万
- 2019年7月31日 +110.7%
- 2394万
- 2019年10月31日 +53.25%
- 3668万
- 2020年1月31日 +31.85%
- 4837万
- 2020年4月30日 -79.66%
- 983万
- 2020年7月31日 +106.65%
- 2032万
- 2020年10月31日 +48.59%
- 3020万
- 2021年1月31日 +34.68%
- 4067万
- 2021年4月30日 -74.1%
- 1053万
- 2021年7月31日 +90.07%
- 2002万
- 2021年10月31日 +57.99%
- 3163万
- 2022年1月31日 +36.63%
- 4322万
- 2022年4月30日 -72.55%
- 1186万
- 2022年7月31日 +99.86%
- 2370万
- 2022年10月31日 +49.57%
- 3545万
- 2023年1月31日 +33.11%
- 4719万
- 2023年4月30日 -74.87%
- 1186万
- 2023年7月31日 +100.16%
- 2374万
- 2023年10月31日 +48.68%
- 3530万
- 2024年1月31日 +33.23%
- 4703万
- 2024年4月30日 -75.69%
- 1143万
- 2024年7月31日 +101.92%
- 2308万
- 2025年1月31日 +100.32%
- 4624万
- 2026年1月31日 +9.45%
- 5061万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/04/24 16:09
当社グループは、磁性材料を主体とした電子材料及び電子部品の製造販売と国内不動産の賃貸事業を主な事業としており、「電子部品材料事業」と「不動産賃貸事業」の2つを報告セグメントとしております。
「電子部品材料事業」は、フェライトコア(磁性材料)、コイル・トランスの製造販売を行っております。 - #2 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年2月1日 至 2025年1月31日)2026/04/24 16:09
(注) 1.売上高は、顧客の所在地を基礎とし国又は地域に分類しております。(単位:千円) 報告セグメント 合計 電子部品材料事業 不動産賃貸事業 日本 588,715 ― 588,715
2.地域に関して、その内訳は次のとおりであります。 - #3 従業員の状況(連結)
- 当社グループ(当社及び連結子会社)の電子部品材料事業については、製品別に従業員数を記載しております。2026/04/24 16:09
なお、不動産賃貸事業に専従する従業員はおりません。
2026年1月31日現在 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- その結果、当連結会計年度において、フェライトコア販売は、中国市場ではEV市場の需要が堅調に推移し、日本市場においては、産業機器関連、工作機械関連、半導体製造装置関連向けでは外需の弱さが顕在したものの、顧客の在庫調整が改善し、緩やかな成長となりました。コイルトランス販売についても、概ね同様の理由により緩やかな成長となり、売上高は16億3百万円(前期比12.8%増)となりました。損益面では、原価率の改善、ならびに経費等の削減に努めたものの、営業損失は6千1百万円(前期は1億7千1百万円の営業損失)となりました。経常損失は2千7百万円(前期は1億6千7百万円の経常損失)、当期第1四半期に情報開示した特別利益の発生により、親会社株主に帰属する当期純利益は1億2千3百万円(前期は1億7千1百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。2026/04/24 16:09
セグメント別の業績では、電子部品材料事業は前段の記載内容により、当事業の売上高は15億3千6百万円(前期比13.2%増)となり、セグメント損失は1億1千2百万円(前期は2億1千7百万円のセグメント損失)となりました。また、不動産賃貸事業の売上高は6千7百万円(前期比3.1%増)となり、セグメント利益は5千万円(前期比9.5%増)となりました。
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末と比べ1億2千5百万円減少し、46億5千9百万円となりました。