無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 平成26年2月1日 至 平成27年1月31日)

			(単位:千円)
減価償却費	70,332	2,940	73,272
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	17,762	-	17,762

当連結会計年度(自 平成27年2月1日 至 平成28年1月31日)

			(単位:千円)
減価償却費	65,649	2,436	68,086
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	16,571	-	16,571

【関連情報】

2016/04/26 13:45

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

主として、本社におけるホストコンピュータ(工具、器具及び備品)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。

2016/04/26 13:45

#3 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/04/26 13:45

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法、ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～40年
機械装置及び運搬具 2年～19年
その他 2年～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/04/26 13:45