建物及び構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～38年
機械及び装置	2～17年
工具、器具及び備品	2～20年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2018/06/26 9:19

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	56,731千円	1,745千円
機械装置及び運搬具	74,075	65,334

担保付債務

2018/06/26 9:19

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物及び構築物	クリーンルーム関係設備	8,340	千円
	空調機系統変更	5,530
工具、器具及び備品	販売促進用デモ機	48,557

2018/06/26 9:19

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～38年
機械装置及び運搬具	2～17年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2018/06/26 9:19