建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.金額は帳簿価額であり、建設仮勘定は含んでおりません。
2.本社の建物は賃借です。上記の表中の建物及び構築物の金額は、賃借中の建物に施した建物付帯設備の金額です。なお、年間賃借料は76百万円であります。
(2)国内子会社

2018/06/29 12:45

#2 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/29 12:45

#3 固定資産処分損の注記

※6 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-千円	44,003千円
機械装置及び運搬具	15,898	16,079

2018/06/29 12:45

#4 有形固定資産等明細表（連結）

建物の当期増加額のうち92,593千円は、当社千葉工場改修による計上額であります。2018/06/29 12:45

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	場所	減損損失(千円)
装置関連事業用資産	建物及び構築物、土地等	福島県会津若松市	38,989	(注1)
太陽電池関連事業用資産	機械装置及び運搬具等	中国上海市	1,157,737	(注2)

(グルーピングの方法)
当社グループは、原則として会社単位でグルーピングを行っております。ただし、工場等、独立してキャッシュ・フローが把握可能な場合は物件単位としております。また、遊休資産は、個別物件単位でグルーピングを行っております。

2018/06/29 12:45

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
・在外連結子会社

2018/06/29 12:45