建物(純額)
個別
- 2025年3月31日
- 5億3700万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 137億5800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.金額は帳簿価額であり、建設仮勘定は含んでおりません。2026/06/25 15:35
2.本社の建物は賃借です。上記の表中の建物及び構築物の金額は、賃借中の建物に施した建物付帯設備の金額です。なお、年間賃借料は150百万円であります。
(2)国内子会社 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2026/06/25 15:35
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
・在外連結子会社 - #3 固定資産処分損の注記(連結)
- ※6 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2026/06/25 15:35
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 307百万円 機械装置及び運搬具 - 49 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/25 15:35
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 6,596百万円 10,610百万円 機械装置及び運搬具 6,949 11,597
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/25 15:35
建物 連結子会社の吸収合併 4,346百万円
石川第三工場新設 5,143百万円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/25 15:35
(グルーピングの方法)用途 種類 場所 減損損失(百万円) その他事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定 中国 354 (注) 電子デバイス事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具 青森県十和田市他 37 (注) 車載関連事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具 青森県十和田市他 43 (注)
当社グループは、内部管理上採用している区分を基礎として、独立してキャッシュ・フローが把握可能な単位でグルーピングを行っております。また、遊休資産は、個別物件単位でグルーピングを行っております。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループについて、当該資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。その場合の回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により算定しております。2026/06/25 15:35
当連結会計年度においては、センサ事業のうち大泉製作所グループが所有する固定資産について、減損の兆候を識別し減損損失の認識の判定を行っております。大泉製作所グループの工場再編等による解体撤去予定の建物等については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し81百万円の減損損失を計上しております。大泉製作所グループの所有する上記以外の資産グループについては、当該事業の資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が、その帳簿価額を上回っていることから減損損失は計上しておりません。資産グループの継続的使用によって生ずる将来キャッシュ・フローは、取締役会において承認された事業計画に基づいて見積っております。
割引前将来キャッシュ・フローの算出に用いた主要な仮定は、事業計画の基礎となる売上高成長率及び売上原価率であります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2026/06/25 15:35
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。