- 6889
- 2020/06/04
- 時価
- 374億円
- PER
- 11.24倍
- 2010年以降
- 赤字-22.29倍
(2010-2020年) - PBR
- 1.07倍
- 2010年以降
- 0.24-1.71倍
(2010-2020年) - 配当 予
- 1.14%
- ROE
- 9.6%
- ROA
- 7.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
オーデリック(6889)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億9437万
- 2009年3月31日 -4.88%
- 2億7999万
- 2010年3月31日 -14.94%
- 2億3817万
- 2010年12月31日 -61.88%
- 9078万
- 2011年3月31日 +182.45%
- 2億5640万
- 2011年6月30日 +69.8%
- 4億3539万
- 2011年9月30日 -36.09%
- 2億7825万
- 2011年12月31日 -67.29%
- 9102万
- 2012年3月31日 +212.25%
- 2億8422万
- 2012年6月30日 +68.28%
- 4億7829万
- 2012年9月30日 -36.43%
- 3億404万
- 2012年12月31日 -56.96%
- 1億3085万
- 2013年3月31日 +226.19%
- 4億2682万
- 2013年6月30日 +51.72%
- 6億4758万
- 2013年9月30日 -31.86%
- 4億4127万
- 2013年12月31日 -49.97%
- 2億2077万
- 2014年3月31日 +138.43%
- 5億2639万
- 2014年6月30日 +22.45%
- 6億4458万
- 2014年9月30日 -32.41%
- 4億3567万
- 2014年12月31日 -49.93%
- 2億1812万
- 2015年3月31日 +139.33%
- 5億2204万
- 2015年6月30日 +23.75%
- 6億4601万
- 2015年9月30日 -31.01%
- 4億4570万
- 2015年12月31日 -52.19%
- 2億1311万
- 2016年3月31日 +159.32%
- 5億5263万
- 2016年6月30日 +13.85%
- 6億2915万
- 2016年9月30日 -31.29%
- 4億3230万
- 2016年12月31日 -51.84%
- 2億821万
- 2017年3月31日 +143.09%
- 5億615万
- 2017年6月30日 +22.25%
- 6億1876万
- 2017年9月30日 -32.79%
- 4億1585万
- 2017年12月31日 -51.23%
- 2億281万
- 2018年3月31日 +135.37%
- 4億7737万
- 2018年6月30日 +26.36%
- 6億321万
- 2018年9月30日 -33.86%
- 3億9895万
- 2018年12月31日 -51.78%
- 1億9237万
- 2019年3月31日 +135.62%
- 4億5326万
- 2019年6月30日 +30.35%
- 5億9082万
- 2019年9月30日 -29.17%
- 4億1849万
- 2019年12月31日 -50.87%
- 2億561万
- 2020年3月31日 +142.42%
- 4億9845万
個別
- 2008年3月31日
- 2億2924万
- 2009年3月31日 -5.72%
- 2億1612万
- 2010年3月31日 -14.13%
- 1億8558万
- 2011年3月31日 +6.62%
- 1億9785万
- 2012年3月31日 +7.42%
- 2億1254万
- 2013年3月31日 +52.64%
- 3億2442万
- 2014年3月31日 +20.57%
- 3億9116万
- 2015年3月31日 -1.28%
- 3億8616万
- 2016年3月31日 +5.79%
- 4億850万
- 2017年3月31日 -9.61%
- 3億6924万
- 2018年3月31日 -5.33%
- 3億4955万
- 2019年3月31日 -2.78%
- 3億3983万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2.販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2019/06/24 9:00
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 給料及び諸手当 2,537,735 千円 2,517,223 千円 賞与引当金繰入額 375,447 千円 354,416 千円 役員賞与引当金繰入額 62,500 千円 60,000 千円 退職給付費用 124,028 千円 135,710 千円 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額の当事業年度負担額を計上しております。2019/06/24 9:00 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2019/06/24 9:00
区分 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 2,678 4,162 2,678 4,162 賞与引当金 349,554 339,834 349,554 339,834 役員賞与引当金 57,000 54,600 57,000 54,600 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因の内訳2019/06/24 9:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 107,033千円 104,057千円 未払事業税 39,803千円 44,861千円
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/24 9:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 146,173千円 138,791千円 未払事業税 49,671千円 46,514千円
- #6 製造原価明細書(連結)
- (自 2018年4月1日2019/06/24 9:00
至 2019年3月31日)※1 労務費の主な内訳 賞与引当金繰入額 19,711千円 退職給付費用 5,372千円 賞与引当金繰入額 18,322千円 退職給付費用 5,937千円 ※2 経費の主な内訳 ※3 他勘定振替高の主な内訳 ※4 当期製品製造原価と売上原価の調整表 区分 前事業年度(千円) 当事業年度(千円) 当期製品製造原価 21,741,205 22,308,093 期首製品たな卸高 5,979,089 4,944,966 合計 27,720,295 27,253,059 期末製品たな卸高 4,944,966 5,091,370 製品他勘定振替高 57,845 64,083 製品売上原価 22,717,483 22,097,604 商品売上原価 825,693 867,887 (原価計算の方法)売上原価 23,543,176 22,965,491
当社の原価計算の方法は、期中においては年間生産予定量に基づく製品別予定単価に実際生産量を乗じた実際原価による加工費工程別総合原価計算を実施しております。また、期末において原価差額を調整して実際原価に修正しております。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)により算定しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、その他の固定資産については定率法を採用しております。ただし、当社の山形工場及び山形物流センターについては定額法を採用しております。
なお、主な資産の耐用年数は、次のとおりであります。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌連結会計年度から5年間で均等償却する方法によっております。2019/06/24 9:00建物及び構築物 2年~50年 (建物附属設備を除く) 機械装置及び運搬具 2年~17年 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1) 製品
先入先出法2019/06/24 9:00