新コスモス電機(6824)の利益剰余金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 149億5965万
- 2008年3月31日 +4.88%
- 156億8917万
- 2009年3月31日 +4.07%
- 163億2745万
- 2010年3月31日 +4.7%
- 170億9419万
- 2011年3月31日 +5%
- 179億4907万
- 2012年3月31日 +4.8%
- 188億1046万
- 2013年3月31日 +5.31%
- 198億913万
- 2014年3月31日 +5.62%
- 209億2311万
- 2015年3月31日 +5.1%
- 219億9026万
- 2016年3月31日 +2.28%
- 224億9262万
- 2017年3月31日 +4.69%
- 235億4785万
- 2018年3月31日 +5.48%
- 248億3853万
- 2019年3月31日 +5.6%
- 262億3049万
- 2020年3月31日 +4.31%
- 273億6023万
- 2021年3月31日 +7.72%
- 294億7338万
- 2022年3月31日 +11.31%
- 328億687万
- 2023年3月31日 +10%
- 360億8729万
- 2024年3月31日 +6.59%
- 384億6644万
- 2025年3月31日 +7.24%
- 412億5033万
個別
- 2007年3月31日
- 137億2045万
- 2008年3月31日 +3.73%
- 142億3237万
- 2009年3月31日 +3.27%
- 146億9729万
- 2010年3月31日 +3.61%
- 152億2727万
- 2011年3月31日 +3.53%
- 157億6539万
- 2012年3月31日 +3.49%
- 163億1520万
- 2013年3月31日 +3.65%
- 169億1124万
- 2014年3月31日 +3.57%
- 175億1539万
- 2015年3月31日 +3.36%
- 181億431万
- 2016年3月31日 +0.78%
- 182億4509万
- 2017年3月31日 +3.3%
- 188億4681万
- 2018年3月31日 +2.69%
- 193億5368万
- 2019年3月31日 +3.5%
- 200億3080万
- 2020年3月31日 +3.17%
- 206億6638万
- 2021年3月31日 +6.12%
- 219億3127万
- 2022年3月31日 +6.71%
- 234億259万
- 2023年3月31日 +9.88%
- 257億1538万
- 2024年3月31日 +6.68%
- 274億3225万
- 2025年3月31日 +5.33%
- 288億9441万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社の数 2社
非連結子会社名
・新潟コスモス株式会社
・New Cosmos-BIE B.V.
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社2社は小規模会社であり、各社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/06/27 13:13 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用していない非連結子会社及び関連会社
主要な会社名
・新潟コスモス株式会社
・New Cosmos-BIE B.V.
・フォーリーブス株式会社
持分法を適用していない理由
持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しております。2025/06/27 13:13 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 純資産は、前連結会計年度末に比べ3,610百万円増加して51,260百万円(前期比7.6%増)となりました。2025/06/27 13:13
これは主に、利益剰余金の増加2,783百万円、為替換算調整勘定の増加482百万円、非支配株主持分の増加327百万円によるものであります。
この結果、自己資本比率は70.8%(前期末比4.4ポイント増)となりました。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 連結の範囲から除いた理由2025/06/27 13:13
非連結子会社2社は小規模会社であり、各社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項