当連結会計年度における当社グループの研究開発活動は、主に国内制御装置関連事業および樹脂関連事業が主体となって推進し、事業収益の向上を図るため、事業戦略に合致した新市場への新製品開発を推進するとともに、テーマごとに優先度を検討し、優先度の高いテーマを中心に効率的な開発活動に取り組んでまいりました。
当連結会計年度における当社グループの研究開発費は178百万円となりました。
セグメントごとの研究開発活動は、以下のとおりであります。
(1) 国内制御装置関連事業
国内制御装置関連事業における研究開発活動では、各事業分野の市場ニーズに対応すべく営業部門と研究開発部門が検討・調整を行い、新技術の研究、新製品の開発、既存製品のモデルチェンジを中心に取り組んでまいりました。
新技術開発テーマには、民間企業との共同研究を積極的に推進し、研究開発の迅速化、効率化に努めました。
その結果、研究開発の成果として主に下記内容を実施し、国内制御装置関連事業における研究開発費は158百万円となりました。
① 研究
・自走台車の研究
・高周波変圧器の研究
・非破壊試験装置の研究
・ギガビット自由空間光伝送装置の研究
② 開発製品
・多機能(光電波)リモコンの開発
・高速空間光伝送装置の開発
・PDU盤変圧器の製品改良
・IEC規格対応モータコントロールセンターの製品改良
・次世代高速光I/F基盤の製品改良
(2) 樹脂関連事業
樹脂関連事業における研究開発活動は、市場ニーズに対応した製品を早期に提供するため、公共研究機関とともに、新技術の習得や新製品開発に向け、研究開発を実施いたしました。
その結果、研究開発の成果として主に下記内容を実施し、樹脂関連事業における研究開発費は19百万円となりました。
研究
・ナノ炭素材料高強度複合素材の開発