有価証券報告書-第45期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)
当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に、次の書類を提出しております。
(1)有価証券報告書及びその添付書類並びに確認書
事業年度(第44期)(自 平成25年10月1日 至 平成26年9月30日)平成26年12月22日関東財務局長に提出
(2)有価証券報告書の訂正報告書及びその確認書
平成27年11月19日関東財務局長に提出
事業年度(第41期)(自 平成22年10月1日 至 平成23年9月30日)
事業年度(第42期)(自 平成23年10月1日 至 平成24年9月30日)
事業年度(第43期)(自 平成24年10月1日 至 平成25年9月30日)
事業年度(第44期)(自 平成25年10月1日 至 平成26年9月30日)
上記4事業年度分の有価証券報告書に係る訂正報告書及びその確認書であります。
(3)内部統制報告書及び添付書類
平成26年12月22日関東財務局長に提出
(4)四半期報告書及び確認書
(第45期第1四半期)(自 平成26年10月1日 至 平成26年12月31日)平成27年2月9日関東財務局長に提出
(第45期第2四半期)(自 平成27年1月1日 至 平成27年3月31日)平成27年5月11日関東財務局長に提出
(第45期第3四半期)(自 平成27年4月1日 至 平成27年6月30日)平成27年8月10日関東財務局長に提出
(5)臨時報告書
平成26年12月26日関東財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書であります。
平成27年2月26日関東財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第2号の2(ストックオプションとしての新株予約権の発行)に基づく臨時報告書であります。
(6)臨時報告書の訂正報告書
平成27年3月26日関東財務局長に提出
平成27年2月26日提出の臨時報告書(ストックオプションとしての新株予約権の発行)に係る訂正報告書であります。
(1)有価証券報告書及びその添付書類並びに確認書
事業年度(第44期)(自 平成25年10月1日 至 平成26年9月30日)平成26年12月22日関東財務局長に提出
(2)有価証券報告書の訂正報告書及びその確認書
平成27年11月19日関東財務局長に提出
事業年度(第41期)(自 平成22年10月1日 至 平成23年9月30日)
事業年度(第42期)(自 平成23年10月1日 至 平成24年9月30日)
事業年度(第43期)(自 平成24年10月1日 至 平成25年9月30日)
事業年度(第44期)(自 平成25年10月1日 至 平成26年9月30日)
上記4事業年度分の有価証券報告書に係る訂正報告書及びその確認書であります。
(3)内部統制報告書及び添付書類
平成26年12月22日関東財務局長に提出
(4)四半期報告書及び確認書
(第45期第1四半期)(自 平成26年10月1日 至 平成26年12月31日)平成27年2月9日関東財務局長に提出
(第45期第2四半期)(自 平成27年1月1日 至 平成27年3月31日)平成27年5月11日関東財務局長に提出
(第45期第3四半期)(自 平成27年4月1日 至 平成27年6月30日)平成27年8月10日関東財務局長に提出
(5)臨時報告書
平成26年12月26日関東財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書であります。
平成27年2月26日関東財務局長に提出
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第2号の2(ストックオプションとしての新株予約権の発行)に基づく臨時報告書であります。
(6)臨時報告書の訂正報告書
平成27年3月26日関東財務局長に提出
平成27年2月26日提出の臨時報告書(ストックオプションとしての新株予約権の発行)に係る訂正報告書であります。