協立電機(6874)の商品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年6月30日
- 4588万
- 2009年6月30日 -53.67%
- 2125万
- 2010年6月30日 +119.6%
- 4668万
- 2011年6月30日 +79.11%
- 8361万
- 2012年6月30日 -13.21%
- 7256万
- 2013年6月30日 -18.22%
- 5934万
- 2014年6月30日 +21.2%
- 7192万
- 2015年6月30日 +23.7%
- 8897万
- 2016年6月30日 +28.19%
- 1億1405万
- 2017年6月30日 -27.78%
- 8236万
- 2018年6月30日 +116.37%
- 1億7821万
- 2019年6月30日 -52.4%
- 8483万
- 2020年6月30日 -0.72%
- 8422万
- 2021年6月30日 +66.97%
- 1億4063万
- 2022年6月30日 +47.83%
- 2億789万
- 2023年6月30日 +84.21%
- 3億8297万
- 2024年6月30日 +11.04%
- 4億2527万
- 2025年6月30日 +6.93%
- 4億5473万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- ヲ 財務報告の信頼性を確保するための体制2025/09/24 11:27
協立グループは、財務報告の適正性と信頼性を確保するため、金融商品取引法及びその他の法令に準拠し、財務報告に係る内部統制の体制を整備し、定期的にその有効性を評価する。
ワ 業務の適正を確保するための体制の運用状況の概要 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
イ 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
ロ 子会社株式及び関連会社株式
総平均法による原価法
ハ その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
市場価格のない株式等
総平均法による原価法2025/09/24 11:27 - #3 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2025/09/24 11:27
(注) 2025年5月27日開催の取締役会決議により、2025年7月1日付で1株を2株に株式分割いたしました。これにより発行済株式総数は4,369,200株増加し、8,738,400株となっております。種類 事業年度末現在発行数(株)(2025年6月30日) 提出日現在発行数(株)(2025年9月24日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 4,369,200 8,738,400 東京証券取引所スタンダード市場 単元株式数100株 計 4,369,200 8,738,400 ― ― - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (流動資産)2025/09/24 11:27
当連結会計年度末における流動資産の残高は227億49百万円となり、前期と比較して10億37百万円増加しました。この増加の主な要因は、現金及び預金が3億74百万円、商品及び製品・仕掛品・原材料の棚卸資産が5億89百万円増加したこと等によるものであります。
(固定資産) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (5) 重要な収益及び費用の計上基準2025/09/24 11:27
① 商品及び製品
商品及び製品の販売に係る収益は、主に卸売または製造等による販売であり、顧客との販売契約に基づいて商品及び製品を引渡す履行義務を負っております。約束した財またはサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財またはサービスと交換に受取ると見込まれる金額で収益を認識しております。履行義務の充足時点については、商品は顧客に引渡した時点、製品は顧客が検収した時点としておりますが、これは当該時点が商品及び製品の法的所有権、物理的占有、商品及び製品の所有に伴う重大なリスク及び経済価値が顧客に移転し、顧客から取引対価の支払いを受ける権利を得ていると判断できるためであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 5 収益及び費用の計上基準2025/09/24 11:27
(1) 商品及び製品
商品及び製品の販売に係る収益は、主に卸売または製造等による販売であり、顧客との販売契約に基づいて商品及び製品を引渡す履行義務を負っております。約束した財またはサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財またはサービスと交換に受取ると見込まれる金額で収益を認識しております。履行義務の充足時点については、商品は顧客に引渡した時点、製品は顧客が検収した時点としておりますが、これは当該時点が商品及び製品の法的所有権、物理的占有、商品及び製品の所有に伴う重大なリスク及び経済価値が顧客に移転し、顧客から取引対価の支払いを受ける権利を得ていると判断できるためであります。 - #7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2025/09/24 11:27
1 金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針