構築物(純額)
個別
- 2018年9月30日
- 600万
- 2019年9月30日 -33.33%
- 400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定率法を採用しております。2019/12/23 10:18
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2019/12/23 10:18
前連結会計年度(自 2017年10月1日至 2018年9月30日) 当連結会計年度(自 2018年10月1日至 2019年9月30日) 建物及び構築物 30 百万円 - 百万円 機械装置及び運搬具 59 百万円 - 百万円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2019/12/23 10:18
前連結会計年度(自 2017年10月1日至 2018年9月30日) 当連結会計年度(自 2018年10月1日至 2019年9月30日) 建物及び構築物 0 百万円 - 百万円 機械装置及び運搬具 1 百万円 - 百万円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1 担保提供資産2019/12/23 10:18
担保提供資産に対応する債務前連結会計年度(2018年9月30日) 当連結会計年度(2019年9月30日) 現金及び預金 20 百万円 0 百万円 建物及び構築物 645 百万円 - 百万円 土地 307 百万円 - 百万円
- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社については、主として定率法を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。2019/12/23 10:18
但し、当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。